特許でMobility技術の行方を探る4本 4領域を分析
米テック5社のうちモビリティー分野で競争力が高い知的財産を持つのはどこか。日本経済新聞社は出資先のアスタミューゼ(東京・千代田)の協力を得て、自動運転やコネクテッドカー(つながるクルマ)など8つの領域について5社のモビリティー関連特許を分析しました。そのうち主な4領域に関する記事をまとめ読みでお届けします。 日本経済新聞社は米テック5社のモビリティー分野での競争力を知的財産で分析する「Mobil
GM系、商用ロボタクシー昼間も サンフランシスコで
【シリコンバレー=山田遼太郎】米ゼネラル・モーターズ(GM)の自動運転技術の開発子会社、米GMクルーズは25日、米サンフランシスコ市全域で運転手のいない自動運転車が終日走行できるようになったと明らかにした。当初は同社の従業員のみが対象だが、段階的に一般にもサービス提供を広げる方針だ。 GMクルーズのカイル・ボークト最高経営責任者(CEO)がツイッターへの投稿で明らかにした。同社は2022年6月に
ソニー・ホンダ、源流はロボ「poiq」 クラウドで車と対話
「どれだけ早くユーザーのニーズを捉え、それに早く対応していくかだ」 ソニー・ホンダモビリティのE&Eシステムアーキテクチャ開発部の高橋正樹は、電気自動車(EV)の試作車「AFEELA(アフィーラ)」実用化に向けた自らのミッションをこう語る。同部統合アーキテクチャ課に所属し、クラウドを含むソフトウエアアーキテクチャーの開発を主導する立場だ。 変わりゆくニーズに対応するために買った後も進化し
トヨタ紡織や豊田合成、VR・シェアに投資 「飛び地」開拓
トヨタ紡織や豊田合成がコーポレートベンチャーキャピタル(CVC)を通じた新規事業の開拓に力を入れている。足元ではシート大手のトヨタ紡織はメタバースなどのスタートアップ4社に、エアバッグの豊田合成はシェアリング企業などに出資した。狙うのは既存事業から少し離れた「飛び地」ともいえる領域だ。自動運転の普及など業界の大変革期にあわせた成長のタネを社外に求めようとしている。 トヨタ紡織は4月、仮想現実(V
ソニー・ホンダ、守る安全・創る自由時間 45のセンサーで
「安全には徹底的にこだわる。安全な車だという保証があれば、色々なことができる」 ソニー・ホンダモビリティで自動運転を開発する弘間拓二がこう語る背景には、ホンダ在籍時に「レジェンド」を開発した際の想定外の経験がある。同車には一定の条件下で運転者による監視が必要ない自動運転「レベル3」を搭載し、世界で初めて国の認可を受けた。 世界初の安全性能を追い求め、実際に市場投入もできた。ただ、「顧客に喜んでも
「Tier1」狙うSCSK 車載ソフト開発のコンサルも
IT(情報技術)システム開発のSCSKがモビリティー事業を新たな成長軸にしようとしている。目指すのは自動車会社と強固な関係を築いた、いわゆる「ティア1」のような存在だ。ソフトの受託開発に加え、企画などコンサルティングを狙う。ソフトウエア・デファインド・ビークル(SDV)の潮流が強まる機会を捉え、同事業で2031年3月期に1000億円以上の売上高を目指す。 同社は1980年代に自動車システムに組み
ソニー・ホンダ、運転席に「スパイダーマン」の世界
「価値観は十人十色どころか20色くらいあって、どんどん変わる」 ソニー・ホンダモビリティの事業企画部プロダクトサービス企画課でプランナーを務める山崎雄太はこう話す。山崎は2016年に商用車メーカーからホンダに転じて「シビック」など代表車種の商品企画を担い、こう感じるようになっていた。 いかに飽きさせず、快適に使い続けてもらうか。ポイントの一つが車内での過ごし方で、そこでは個人の嗜好を反映しやすい
道路にもセンサー、自動運転の死角ゼロに 日立と清華大
日立製作所は中国・清華大学とインフラと組み合わせた自動運転技術の共同開発に乗り出す。道路に設けたカメラなどで交通状況を把握する。車載センサーだけでは捉えられない死角をなくすとともに車両も制御し、安全を確保する。自動運転の実用化で先行する中国で知見を積み上げながら最新技術の動向を見定める。 開発するのは道路インフラで自動車を制御するシステムで、日立がクラウド技術などを提供する。同社のクラウド技術は
パナソニックHD系の高齢運転者支援 カギは「寄り添う」
車室空間側から高齢運転者を支援する――。パナソニックホールディングス(HD)傘下のパナソニックオートモーティブシステムズはこんな構想を進めている。近年増えている高齢運転者による事故の要因は、主に「身体機能の衰え」と「安全意識の低下」とみられている。それらを補完できるように車室空間を工夫すれば、事故を減らせる可能性がある。 同社は3年ほどかけ約6万人の高齢運転者を対象に1人当たり延べ10時間ほどヒ
ソニー・ホンダ、車の顔にメディアバー 「本気ですか」
ソニー・ホンダモビリティの設立発表から1年。NIKKEI Mobilityは連載企画「AFEELAができるまで」をスタートします。2025年の電気自動車(EV)発売に向け、新ブランドAFEELAをめぐる動きやそれをつくる人々を追います。 「車開発者の立場から『本気ですか』と思いました」。ソニー・ホンダモビリティの車両開発企画を担当するシニアマネージャー、前島一騎はMedia Bar(メディアバー)