米国のEVシフトを知る4本 現地ジャーナリストが分析
米国が電気自動車(EV)大国になるべく政策を総動員しています。バイデン政権の狙いやその実現可能性とは。米国で長年取材を続ける自動車ジャーナリスト、ポール・アイゼンシュタイン氏による分析をまとめ読みでお届けします。 世界で電気自動車(EV)の需要が高まるなか、米国が車載電池大国に向けてかじを切り始めた。インフレ抑制法(IRA)などの投資優遇政策が後押しするかたちでゼネラル・モーターズ(GM)など国
「中国の自動車投資、ほぼEV関連」 DMG森精機・森社長
中国の1〜3月の新車販売台数が前年同期を6.7%下回るなど、世界の自動車市場には陰りもみえる。電気自動車(EV)向けはどうなのか。世界各地の自動車大手を顧客に持つ工作機械大手のDMG森精機の森雅彦社長にEV関連投資の動向を聞いた。 NIKKEI Mobilityは自動車メーカーやディーラーに加えて機械や素材などの関係者に最新の技術動向を聞く「EV経済観測」を随時掲載します。 ポーランドなどでもEV
中国NIOのEV充電 電池性能より交換式で「タイパ」
米テスラのように独自の世界観を打ち出す電気自動車(EV)の新興企業を分析するシリーズの第2回は、中国の新興EV御三家の1社である上海蔚来汽車(NIO)を取り上げる。なかでも同社最大の特徴である「電池交換式」に着目し、その戦略を分析する。 NIKKEI Mobilityは企業や業界動向に詳しい識者やジャーナリストの寄稿を掲載します。今回のテーマはユニークなビジネスを展開する電気自動車(EV)の有力新
ホンダ三部社長「GMとeAxle共通化」 単独インタビュー
ホンダの三部敏宏社長が26日の記者会見後に、日本経済新聞の単独インタビューに応じた。三部氏は提携する米ゼネラル・モーターズ(GM)と電気自動車(EV)で、主要部品である駆動装置の「eAxle(イーアクスル)」の共通化を進める方針を示した。電池や充電ネットワークなどでも共通化を検討し、EV事業の早期収益化を目指す。 ――2030年に200万台超のEV生産を目指します。車種数はどうなりますか。 「E
水素製造・充填を家庭で 中国の永安行科技が小型装置
シェアサイクル事業などを展開する中国の永安行科技(Youon Technology)が3月、太陽光エネルギーから水素を製造し、ボンベへの充填までを完了する世界初の一体型装置を発表した。この装置には太陽光を利用して水を電気分解し、水素を生成する技術を使う。 家庭で水素を生成・充填できる技術が試行段階に入ったことになり、燃料電池搭載の電動自転車など水素を動力とする製品を使う際の利便性を高めることにな
合成燃料「EV化に影響せず」 マセラティ、ポルシェと一線
イタリアの高級車メーカー、マセラティのダビデ・グラッソ最高経営責任者(CEO)がNIKKEI Mobilityのインタビューに応じた。グラッソ氏は欧州連合(EU)が温暖化ガス排出が実質ゼロの合成燃料を使えば内燃機関車の新車販売を認めることについて「2030年までに全販売をEVにする当社の戦略に影響はない」と明言した。合成燃料に前向きな独ポルシェや同BMWとは一線を画すことを強調した形だ。 ――上
反EV派vsバイデン政権 「67%の道」を問う24年大統領選
米国人は、ガソリンを大量に消費する多目的スポーツ車(SUV)やピックアップトラックをクリーンな電気自動車(EV)に乗り換える準備ができているのだろうか。バイデン政権は2032年までに米国新車販売の67%をEVが占めるようにする環境規制を打ち出し、その時期が来たと明確に考えている。 NIKKEI Mobilityでは海外在住の専門家やジャーナリストにグローバルな動向をリポートしてもらいます。今回は米
トヨタ社長 80分インタビュー詳報で知る「佐藤カラー」
トヨタ自動車の佐藤恒治社長は1日の就任後、報道各社によるインタビューに初めて応じた。電気自動車(EV)の普及やクルマのデジタル化、脱炭素の要請といった業界の激変期にあって、トヨタの現在地や課題をどう捉えているのか。そして新体制での自らの役割とは。80分に及ぶインタビューで佐藤氏に聞いた。 自分の役割は解決策の具体化 ――新体制のテーマとして「継承と進化」を掲げました。豊田章男会長(前社長)から経
オートリブ、倒せるステアリング 停車時に空間広く
スウェーデンAutoliv(オートリブ)は、停車時や自動運転中に、運転者周りの空間を広げられるように自動でリム(ステアリングホイールの握りの部分)を傾けられるステアリングホイールを試作した。2028年ごろの実用化を目標としている。同社は、手動で傾けられるステアリングホイールも開発しており、その実用化は「割と早い」(同社の技術者)という。 ステアリングホイールを傾けられれば、降車時も脚をぶつけたり
電動スクーターのVoiが東京進出へ 北欧VCニンジャ表明
フィンランドのベンチャーキャピタル(VC)ノルディック・ニンジャはモビリティー分野の有力スタートアップに投資しつつ、日本との連携を探る。ファンドを経営するマレック・キーサ氏はNIKKEI Mobilityのインタビューで「人工知能(AI)とモビリティーの融合や脱炭素に向けた『緑への転換』に注目する」と述べ、さらに日本進出を目指すモビリティー企業を後押しする方針も示した。 ノルディック・ニンジャ 2