5月の統計の発表予定や記事は「統計カレンダー」から
「Mobility Tech特許 2023」のデータはこちら
NIKKEI Mobilityはアスタミューゼ(東京・千代田)と協力しモビリティ技術のトレンドをダッシュボード化しました。 IT技術とクルマが融合する中で、新たなプレーヤーとして存在感を高めている米GAFAM(グーグル、アマゾン・ドット・コム、フェイスブック=現メタ、アップ
特許でMobility技術の行方を探る4本 4領域を分析
米テック5社のうちモビリティー分野で競争力が高い知的財産を持つのはどこか。日本経済新聞社は出資先のアスタミューゼ(東京・千代田)の協力を得て、自動運転やコネクテッドカー(つながるクルマ)など8つの領域について5社のモビリティー関連特許を分析しました。そのうち主な4領域に関する記事をまとめ読みでお届けします。 日本経済新聞社は米テック5社のモビリティー分野での競争力を知的財産で分析する「Mobil
4月の統計の発表予定や記事は「統計カレンダー」から
3月の統計の発表予定や記事は「統計カレンダー」から
吉利で技術職4000万円 年収、日中逆転で人材流出
日本と中国の自動車産業で賃金の逆転が始まった。主要職種のドルベースの年収は人材争奪が激しい中国では過去4年で5割高まり、管理職は中国が日本を上回りつつある。中国の自動車大手で年収4000万円で働いた日本人技術者もいる。日本の自動車各社は2023年春に例年にない高額ベースアップを決めたが中国の賃上げペースに及ばず、人材流出の懸念が強まっている。 「かなり高水準の賃金改善を獲得できている。国際競争が
日本車8社、2月の世界生産3%増 4カ月ぶりプラス
トヨタ自動車など国内乗用車メーカー8社が30日まとめた2月の世界生産は、前年同月比3%増の203万9千台だった。前年実績を上回るのは4カ月ぶり。トヨタや日産自動車が北米や日本で好調だったほか、車載半導体不足で生産が低調だった前年の反動が大きい。 半導体供給は少しずつ改善しているものの、ホンダやスズキは前年比マイナスとなりメーカーで回復に差が出ている。 日産の世界生産は9%増の30万台だった。北米
「成長する企業」トヨタ・BYD・テスラ 読者アンケートから
NIKKEI Mobilityデスクの中尾良平です。2月20日から3月5日にかけて読者アンケートを実施しました。多くの回答、ありがとうございました。「2050年までに最も成長しそうな自動車メーカーはどこだと思いますか」との質問では、トヨタ自動車と電気自動車(EV)大手の中国・比亜迪(BYD)、米テスラとの回答が目立ちました。 50年までに最も成長しそうな自動車メーカーを尋ねると、最も多い回答者の
国内二輪出荷、2月は3カ月ぶり増 (統計カレンダー)
日本自動車工業会(自工会)がまとめた2月の国内二輪出荷台数は、前年同月比2%増の3万2765台だった。新しい排ガス規制が適用された影響で1月まで2カ月連続で前年実績を下回っていたが、プラスに転じ2月として2014年以来で最高になった。新型コロナウイルス禍で他者と接触せずに移動したいといった需要やアウトドア人気による需要が根強いとみられる。 排気量別では77%増の1万5978台と好調だった原付き二
2月の統計の発表予定や記事はこちらから
NIKKEI Mobilityは世界各地の自動車関連統計の発表予定や記事をまとめた「統計カレンダー」を掲載しています。「記事」のリンクからニュース記事、「詳報」から解説記事にアクセスできます。 2月1日(水)・1月の国内新車販売・1月の日本車4社の米国新車販売6日(月)・1月の車名別国内新車販売・1月の輸入車販売・1月のインド新車販売・1月の国内二輪車出荷8日(水)・1月の国内タイヤ