国内外で毎月、毎四半期などに発表される様々な経済指標。どう読み解き、資産運用に役立てるのか。マーケットやマクロ経済を30年近く取材してきた日経QUICKニュース編集部の穂坂隆弘次長が解説します。
2022年7～9月期の国内総生産（GDP）は前期比の成長率がまさかのマイナスとなった。マイナス成長に陥った日本経済に何があっ…続き
国内の個人消費、なかでも大きな存在のサービス消費が持ち直している。その動きをいち早く示しているのが、政府などの公式統計との対…続き
国内総生産（GDP）は新型コロナウイルスの感染拡大前である2019年10～12月期をようやく上回ってきた。だが、当時の日本は…続き
自動車生産が低迷している。足かせとなってきたのが、半導体不足など供給制約だ。自動車業界は本来、生産計画をきっちり実現するのが…続き
グローバリゼーションの進化で一国経済の統計的な把握が難しくなってきた。そこで、かつての「国民総生産（GNP）」が国際的な議論…続き
新型コロナウイルスの感染が落ち着き、経済再開が進む。個人消費はどこまで盛り返すのか。物価高が実質所得の伸びを抑えて消費の制約…続き
国内におけるデジタル経済について、内閣府は生み出した付加価値額が2018年は国内総生産（GDP）の7.56%で15年と比べた…続き
金融引き締めを急ぐ米国に対し、日本は大規模緩和を続けている。資源高などのインフレ圧力は日米ともに同じはず。それでも金融政策の…続き
携帯電話料金の下落が国内総生産（GDP）を揺さぶった。9月8日発表の2021年4～6月期GDP改定値（2次速報）では、8月発…続き
ある期間中に国内で生み出した付加価値の合計が国内総生産（GDP）だ。最も一般的に知られているのは付加価値を「どのように使った…続き
総務省は8月20日に発表する2021年7月の消費者物価指数（CPI）で基準を改定する。5年に1度の改定では消費量が増えたもの…続き
